第二次大戦以後、経済成長率10％を30年にわたって続けた國家や地區は、中國をおいて他にない。日本や韓國、他のアジア諸國などの新興工業地域が高度成長を比較的長く続けた時期があったが、それでも平均の成長率は10％に達していない。30年という數字はなおさら論じるまでもない。歴史的に見ても、中國経済の高度成長が30年続いていること自體が常識的ではないのだ。ならば、いま仮にこの成長がさらに今後30年続くと予測したとしたら、常識外れのそしりを受けるだろうか。答えは否である。中國経済は間違いなく今後の30年も高度成長を続けるだろう。

輸出と投資が高い比重を占め急成長を支えるという中國の成長モデルはエネルギー資源に大きく依存することから、國內外の専門家の多くが、エネルギー資源が欠乏したりその利用効率が悪化したりすれば、中國は経済成長の足をひっぱられる形となり、高度成長を持続するのが難しくなるだろうと考えている。しかし、高度経済成長を続けたり終えたりした新興工業國家を歴史的に見ても、エネルギー資源の供給不足によって高度成長が斷ち切られた例はない。

日本には資源がなかったが、オイルショックもその高度経済成長の歩みを止めることはなかった。日本の場合、その高度成長の終焉はエネルギー資源の不足ではなく、バブル経済の高騰と崩壊によってもたらされた。中國のエネルギー資源の供給狀況は日本よりはるかに恵まれており、中國の経済成長がエネルギー資源不足によって阻害される確率は日本よりもさらに低いものと見られる。