2012年9月の釣魚島「國有化」、昨年12月の安倍首相の靖國神社參拝などによる政治騒動を乗り越え、日本の自動車メーカーは中國という戦略的市場を堅守し、新車を導入、技術移転を拡大している。

中國の一般家庭だけでなく、中國政府も日本の製品や技術の価値を認めてきているのは疑う余地のない事実だ。そうした認識は、「高品質の生活」、「持続可能性」、省エネ、環境保護を優先任務とする中國の新たな「リバランス（再均衡）」政策と大きな関係がある。

日本は持続可能な省エネや環境技術などで世界をリードしている。日本から非常に多くの點を中國は學べる。

冷え込む政治と互恵の経済がつながりを斷った狀況の中でもウィンウィンの交流は続いており、それが或いはアベノミクスを救うわらになるかもしれない。

「中國網日本語版（チャイナネット）」2014年2月19日