１９７０年代末、中國が改革開放に著手した當時、生活用品の面で日本は全面的に中國を上回っていた。テレビ（カラー）、冷蔵庫、洗濯機は言うまでもなかった。80年代になって、筆者はたまたま日本の友人からボールペンをもらった。その後數年使わずにいたが、日本に留學する時になってそのボールペンで書類に記入した。それから筆者は日本製の各種ボールペンを買い求めるようになった。80年代に筆者が北京で見ていたのはモノクロのテレビだったが、日本に到著するや、數日足らずで友人が車でカラーテレビを運んで來てくれた。それ以來、そのテレビは私の10年近い日本暮らしのパートナーになった。

筆者は今、北京で暮らしている。周りの車に目をやると、日系ブランドがかなりの割合を占め、ハイブリッド車では日系ブランドの天下だ。しかし、電気自動車（ＥＶ）はと言うと１臺も見當たらない。北京の街を歩いてみても、日本製ＥＶはほとんど見つからない。

80、90年代に日系ブランドが中國の消費市場を席巻していた當時とは大違いだ。中國がＥＶをメインにした新エネルギー車の普及に全力を上げようとしている今、ＥＶにおける中日提攜に將來性があるのか否かは大いに注目に値するテーマだ。

　両國の間に大きな溫度差

データからＥＶを見ると、中日両國間に大きな溫度差があることが分かる。

中國では２０１９年に新車販売臺數にかなりの下落が見られた。これはＥＶに対する助成政策の期限が切れ、ＥＶの価格が相対的に上昇し、ＥＶ販売にブレーキがかかったのも理由の一つだろう。同年の中國における新車販売臺數は２５７６萬９０００臺、そのうちＥＶは97萬２０００臺で、全體に占める割合は３?77％だった。

一方、日本の狀況は全く異なっていた。19年は日本における新車販売臺數も下落し、５１９萬５０００臺だったが、そのうちＥＶはわずか２萬臺で、全體の０?38％にすぎなかった。中國の３?77％に比べると、ほとんど無視できるほどだった。

中日のＥＶに対する姿勢の違いはハイブリッド車の生産技術と関連があるのだろうか？中國でも一部のメーカーはハイブリッド技術を研究しているが、実際に使用されているハイブリッド車は多いとは言えない。これに対して、日本では１９９５年にハイブリッド車のコンセプトカーがデビューして以來、その生産量は伸び続け、２０１９年には年間生産量が１４３萬６０００臺に達し、國內保有臺數は１０６８萬４０００臺に達した。ハイブリッド車は日本で安定的な市場を確保し、十分な生産技術があり、環境問題解決にも一定の役割を果たした。

歐州の自動車販売市場に目をやると、主要國はＥＶを30年までに普及することを掲げているが、ハイブリッド車に対する需要は大きいとは言えず、関連する投資のニュースもほとんど見當たらない。米國市場にはハイブリッド車の受け入れ余地はあるが、主要な車種ではない。

　ハイブリッド車の巨大な成功によって、日本の企業はこれに続く數年から十數年、この分野で役割を発揮してきた。また、ハイブリッド車は日本におけるＥＶの発展にも大きな影響を與えた。だが今年現在、日本にＥＶの將來性があるようには見えない。

しかし、これは日本の自動車メーカーにＥＶの部品や研究開発、生産技術が欠乏しているという意味ではない。日本にそうしたものを利用する余地が足りないとすれば、中國企業と提攜して、まず中國市場開発に乗り出すのが賢明な選択だろう。