環球時報はこのほど、凌星光氏の「中日友好、タブー視されるべきではない」と題する記事を掲載した。同記事は、中日友好はタブー視されるべきではなく、中國は自國の改革開放に日本が力を貸したことを忘れるべきではないと主張した。筆者は、中國人は日本軍國主義の侵略と危害を受けたが、中日友好関係を常に重視し、この友好の発展に向け積極的に努力してきた。しかしながら安倍政権は、両國の基本的?正常な関係を脅かし、釣魚島（日本名?尖閣諸島）の國有化後、さらに靖國參拝を敢行した。これらの後の結果を顧みない挑発が、中日関係の今日の膠著狀態をもたらした。

安倍政権は中日両國の現狀を引き起こした張本人であり、中國人が中日友好の將來を悲観する「悪縁」でもある。中國人は中日友好をタブー視しておらず、中日友好の促進に期待を寄せている。しかし友好は一方的な「片思い」によって決まるわけではない。友好は基盤と前提が必要であり、雙方による保護、交流、認知なくしてはありえない。これは「両好合一好」という中國のことわざにある通りだ。

今日の膠著狀態、特に安倍政権および安倍首相を代表とする右傾勢力が日本國內である程度の地位を占めている現実に対して、中日の友好と平和に期待する正義の人は立ち上がるべきだ。自らの理念と行動により、周囲のすべての人に宣伝し影響を與え、安部首相の右傾化した極端な行為の危害を指摘し、社會の共通認識を凝縮し、安倍政権に圧力をかけることで、中日の膠著狀態の緩和に向け條件を創造するべきだ。