主要7カ國（G7）外相會合が3-5日、ロンドンで行われた。來月英國で開催されるG7首脳會議に向けた地ならしとなった。G7の対面形式の會談は2年ぶりで、ホスト國の英國はこの機會を利用し、インド太平洋地域の多くの「ゲスト國」の外相を招待した。歐米主導の「國際秩序」の維持を強調し、G7の影響力の拡大を試みた。

　米英がインド太平洋地域で結託し小さなグループを作ろうとしているが、ロシアと中國に一致して対応するため連攜しようとする狙いは明らかと分析されている。しかしG7という舊時代の産物にとって、「新しい友人」の増加は問題解決能力の強化を意味せず、むしろ戦略的な焦りと內部の食い違いを再び露呈している。

　英國の有名な學者、ケンブリッジ大學上席研究員のマーティン?ジェイクス氏は、今回の外相會合はG7の戦略的な焦りを露呈したと判斷した。ジェイクス氏は5日、SNSに「グッバイ、G7。かつて世界を主導したが、今や世界の小さくなりゆく部分に過ぎない。地位の低下に耐えられず、中國のせいにしている。しかし失敗は自分のせいでしかない」と投稿した。

　米英などの國が懸命に聲を張り上げているが、経済問題についても対中?対露関係についても、G7內部で足並みを揃えることは難しいとする分析が多い。

　米國務省は4日に発表した聲明によると、ブリンケン國務長官は今回の開催期間中にドイツのマース外相と會談した際に、ロシア産天然ガスをドイツに送る海底パイプライン「ノルドストリーム2」の建設に強く反対すると再び表明した。専門家は、ロシアからのエネルギー供給に対する歐州大陸の依存を考えると、ドイツやフランスなどの主要歐州諸國が対露政策で米國と完全に歩調を合わせることはないと指摘した。

　獨紙「フランクフルター?アルゲマイネ?ツァイトゥング」は先ほど記事の中で、「米國側のノルドストリーム2への批判は悪手だが、ドイツはこれに従っていない。同プロジェクトが獨露間の條約に基づく約束であり、またドイツの自國のエネルギー安全に対する評価が米國と異なるからだ」と分析した。

　英國がインド太平洋地域に「傾斜」しようとしていることについて、英國の前國家安全顧問、前在フランス大使のピーター?リケッツ氏は「これは英國と歐州の同盟國との溝を深める。インド太平洋地域への傾斜が、歐州からの逸脫を意味するからだ」との見方を示した。

　米國の経済學教授であるハイリ?トゥルク氏は5日、英紙「フィナンシャル?タイムズ」に寄せた記事の中で、「G7により反中陣営を拡大しようとする米英の狙いが実現困難であることは、経済的基盤によって決まっている。ドイツ、日本、韓國のいずれも、中國との間に直接的かつ大規模な経済?貿易往來を持つからだ。インドは中國が設立を提唱したアジアインフラ投資銀行の主な受益者であり、軽率に公然と米國側に立つことはない」とした。

　西側諸國を含む各國の専門家は以前から、舊時代の産物であるG7はすでに時代遅れであり、國際政治及び経済の秩序を主導しがたいと指摘している。

　「中國網日本語版（チャイナネット）」2021年5月8日