しかし喜ぶのはまだ早い。

歴史は同じく、経済の各指標(biāo)の成長(zhǎng)率が、オリンピック開催後に低下を始めることを教えている。そのうち投資の変動(dòng)幅が最大となっている。モントリオールオリンピックは開催後に10年間をかけて、巨額の負(fù)債をようやく完済することができた。アテネオリンピック後のギリシャは危機(jī)に陥り、ユーロ圏全體の足を引っ張った。ロンドンオリンピックも予算を超過(guò)し、歐州経済全體の陰を色濃くした。

アベノミクスは現(xiàn)在すでに2本の矢を放っている。このほど発表された日本の第2四半期のGDP成長(zhǎng)率（年率換算）は速報(bào)値の2.6％から3.8％に上方修正された。これにオリンピック招致成功が加わり、日本國(guó)民が自信を深めるに違いない。

日本経済は現(xiàn)在、債務(wù)返済の圧力に直面しながら、オリンピック建設(shè)の一連の計(jì)畫を完了するため印刷機(jī)をフル稼働させなければならない。これは綱渡りのような危険な行為だ。上手く歩くことができれば経済を復(fù)興させられるが、そのけん引力はそれほど大きくはならない。日本はインフラが整っており、建造すべき施設(shè)が多くないからだ。

「中國(guó)網(wǎng)日本語(yǔ)版（チャイナネット）」2013年9月13日