さらに、民衆はリニアの技術を完全に信用していない可能性もある。「米國人はリニアはホラー映畫にしかないと思っている」と、レンデル氏は話す。

実際、日本のリニア技術では、時速90マイルで飛行機のタイヤと同様にゴムに包まれた車輪がコンクリートのレールを離れ、宙に浮くことができる。従來の高速列車の鉄の車輪は特殊設計されたレール上を走行しなければならないが、リニアはU字型のレールから4インチ浮き、超伝導電磁石によって浮いたまま走行できる。

米國の鉄道を建設するため、日本は融資面でも突飛的な提案をした。今年の冬、日本の安倍晉三首相はオバマ米大統領と會談した際、ワシントンとボルチモアをつなぐ鉄道の第1期工事にリニアのレールと推進システムを無償で提供するという積極的な姿勢を示した。

JR東海の葛西敬之會長は、「米國とこの技術を共有したい。米國は私たちに欠かせない盟友である」と述べた。同社はリニア実験線を管理しており、東京?大阪間の鉄道建設を進めている。

日本の官僚はまだ支援額を明かしておらず、「建設費の約半分」とだけ述べた。東京?大阪間のリニアのコスト1マイルあたり3億米ドル超（1キロ約11億4000萬元）で計算すると、日本が提供する資金は約50億ドルになる。

同プロジェクトを進めるTNEM（The Northeast Maglev）社は、個人投資家と公的資源から殘りの資金を調達したい考えである。同社は2010年に創設されたが、最近になってワシントンでロビー活動を強化し始めた。法律事務所DLAパイパーで政策顧問を務めるレンデル氏はこの活動の中心人物である。

安倍首相がリニアの新市場開拓を急ぐのは、日本が新幹線車両の輸出においてそれほど成功していないためである。韓國やサウジアラビアなどの一部の國は歐州のシステムに切り替えた。

「中國網日本語版（チャイナネット）」2013年11月25日

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