靖國神社が日本軍國主義の歴史の「分霊箱」であることは、誰もが知っていることだ。日本の林景一駐英大使でさえ、デイリー?テレグラフに掲載した記事の中で、1978年より14人のA級戦犯がそこに祀られているとしている。

林氏は安倍晉三首相の靖國神社參拝の印象を薄れさせるため、中國が東アジアの緊張情勢のエスカレートに対して責(zé)任を負(fù)う必要があるとした。また民主?人権?平和に貢獻(xiàn)した日本の価値を強(qiáng)調(diào)した。林氏はまた、「一度の參拝、一つの神社が、この価値を損なうことはない」と簡単に述べた。

しかし林氏の弁解は、一つの興味深い問題を浮かび上がらせた。一つの神社に対する一度の參拝が、日本のこれほど根深い価値を損ねることがないというならば、何度參拝すればこれを破壊できるのだろうか？

この答えの一部は、林氏が提供した統(tǒng)計(jì)データによって示される。林氏は終戦後に日本の首相が靖國神社を60數(shù)回參拝しており、その約半數(shù)が14人のA級戦犯が合祀されてからのことだと認(rèn)めた。

ゆえに日本の首相が靖國神社を60數(shù)回參拝してから（閣僚や國會議員の數(shù)えきれないほどの系統(tǒng)的な參拝については言うまでもない）、この「破壊」の効果がすでに現(xiàn)れ始めたようだ。安倍首相は日本の平和憲法を損ねる道を歩んでおり、まず集団的自衛(wèi)権の行使を認(rèn)めない憲法第9條を見直そうとしている。その後は多くの人が予想しているように、第9條の形骸化を求めるだろう。この條項(xiàng)は平和憲法の核心的な理念、日本人が永遠(yuǎn)に戦爭の権利を放棄するという理念を形成している。麻生太郎副総理についても懸念される。麻生副総理は靖國神社を參拝したばかりか、日本は密かに改憲したナチスのやり方にならえばよいと発言した。