神道を信仰する日本では、靖國神社は実質(zhì)上國家宗教の役割を果たしている。そうでありながら、日本人は神社に祀られている戦犯を心から奉ることができない。この矛盾は日本という國の非尋常さの表れであり、それは日本の國家精神（あるいは魂）の暗闇の部分なのだ。

８月15日、安倍內(nèi)閣の３名の閣僚が靖國神社を參拝した。安倍氏本人は參拝しなかったものの、代理人を通じて玉串料を奉納した。

安倍氏が靖國神社を參拝するか否かは、これまでずっと東アジア諸國が注視する外交議題であった。靖國神社問題の根本的な問題は、そこにA級戦犯が祀られているというだけでなく、この問題に日本の迷走が反映されるということだ。とりわけ安倍氏の外交と経済政策の強(qiáng)硬姿勢の中、靖國神社は自國の不安、苦境をはっきりと映し出している。

靖國神社には246萬人の戦沒者が祀られており、內(nèi)戦中に戦沒した少數(shù)の死者を除けば、多くが侵略戦爭における戦沒者だ。靖國神社と日本の近代化は密接な関係にあり、日本の侵略の歴史とも切っても切れない関係にある。日本の敗戦後、米國は靖國神社を取り締まることはしなかった。靖國神社を抹消すれば、日本人が激しく反発する恐れがあったからだ。

靖國神社は戦後宗教法人となったが、依然政治と複雑に絡(luò)み合っている。大義名分は政教分離としながらも、首相參拝によってそれは崩れた。麻生太郎氏は今年の春季大祭期間に「私的な立場」として參拝したが、當(dāng)時(shí)麻生氏は副総理であった。毎年500萬人近い日本人が靖國神社を參拝するが、政府役人の參拝は外部の注目と反発を浴びる。その意味で、日本の政客は政教分離の原則を崩壊させ、靖國神社問題を外交議題にしてしまったのだ。